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コンピュータ用語のHIDについて

コンピュータ関連の用語のHIDというものがあります。これは、Human Interface Deviceの略で、コンピュータ周辺機器および構成要素のうち、人間がコンピュータに指示を出すための方法を指します。人間とコンピュータの橋渡し役としての役割のための装置の両方を指してHIDの代表的なものは、マウスとキーボードがあります。
これまで、蛍光灯がオフになってしまった。長い間台所を照らしてくれていた蛍光灯です。ここに光が入らない場合は、暗くて見づらい。せっかくなので、LEDライトに変更するか、夫と話した。実はここ以外にも省電力のLED照明に変えるところがある。頻繁に使用するお風呂やトイレなど。寿命は約50年程度というので、私が生きている間は、代替はありませんということだ。節電にもなり、長く使用することがうれしい。
　［東京　１７日　ロイター］　１７日午前の東京市場では、海外勢の日本株買いが継続。米株は反発したが円安は一服、決算発表の一巡で国内材料に欠けるもののウエート調整とみられる海外勢の買いが入っているという。

　円債市場は小動きだが、民主党の一部議員が会派への離脱届を提出したことで予算関連法案の成立について不安が強まっている。赤字国債発行や国債入札に問題が発生すれば、金利が上昇する可能性があるという。

　＜日経平均は約９カ月ぶりの１万０８００円台回復＞

　日経平均は４日続伸。「世界的な景気回復期待から海外勢の買いが継続している。短期間に急騰せずジリ高歩調をたどっているため、強い過熱感も出ていない。リーマン・ショック前の水準を目指し、循環物色による底上げが継続しそうだ」（準大手証券情報担当者）という。

　前場終値でキヤノン＜7751.T＞は１３５円高（３．４２％）、ソニー＜6758.T＞は５９円高（１．９８％）、東京海上ホールディングス＜8766.T＞は９８円高（３．５８％）と特段買い材料が見られない中で大きく上昇した銘柄が目立った。市場では「国内勢の買いではない。日本株のウエートを引き上げるための海外勢のまとまった買いだろう」（国内証券）との見方が出ている。

　東洋証券・情報部長の大塚竜太氏は「日本株をアンダーウエート、新興国株をオーバーウエートしている海外投資家は、ベンチマークに対してアンダーパフォーマンスの状況にあるようだ。日本の株価にも短期的な過熱感が出てきたが、買い遅れている海外勢や耐え切れなくなった売り方からの買いが続いている」と述べている。

　２月６日─１２日の対内株式投資は報告機関ベースで１９２２億円の資本流入超だった。

　＜ドル／円は８３円半ばでもみ合い＞

　午前の外国為替市場は材料に乏しく、ドル／円は８３円半ばでもみ合う展開が続いた。米景気回復期待から底堅い一方、輸出勢や中東系の売り、オプションに絡んだ売り注文が上値を重くした。市場では「センチメントは米景気回復期待のドル買いだが、８４円台に輸出がたくさんいるので、需給的には重たい。３月分はかなり売ってしまったようだが、４月から６月向けの輸出の玉が相当ある」（みずほ証券為替アナリストの鈴木健吾氏）とという。「ただ、８５円台は注文が少ないので、（８４円台を）上に抜ければ走りだすと思う」（同）との見方が示されていた。

　８４円台には輸出勢に加えて中東系からの売り注文が並んでいるほか、一定の値幅内で動いていれば利益が発生するダブルノータッチオプション（８０円と８４円）があるとのうわさもあり、８４円手前まで上昇すると、売りが入って押し戻されている。一方、８３．２０─４０円に信託銀行の買い注文が観測されている。

　きょうは米国の新規失業保険申請件数や消費者物価指数（ＣＰＩ）の発表、バーナンキ連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長の議会証言などが予定されている。米長期金利の変動を通じてドル／円が動く可能性がある。市場では「失業保険申請件数の結果が悪ければ、ドル／円は８３．５０円を支えきれずに差し込まれる可能性があるが、それでも８３．２０円付近は堅いように思う。結果が良ければ８４円を試すことになる」（外為どっとコム総合研究所の植野大作社長）との見方が出ていた。

　＜予算関連法案の成立ついて不安も＞　

　円債市場では、５年ゾーンから３０年ゾーンにかけた現物国債の流通利回り格差が縮まり、イールドカーブはフラットニングする形状となった。

　財務省が前日１６日に実施した５年債入札に関連し、市場では「やはり前日の入札不調の影響が続いている。主力投資が銀行勢のゾーンだけに需給面での不安は残る」（国内証券）との声が出ている。日銀は、残存期間１年以下と１年超１０年以下の国債を対象にした買い切りオペを通告したが、これに関しては「買い切りオペ通告は予想通り」（同）との声が聞かれた。

　また、民主党の一部議員が会派への離脱届を提出したことで、市場では予算関連法案の成立について不安が強まっている。

　三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券・債券ストラテジストの稲留克俊氏によると、特例公債法案が失効すると、１１年度中に発行が予定されている１６９．６兆円の国債のうち、２２．５％に当たる３８．２兆円の赤字国債が発行できない。建設国債、借換債、財投債は発行できるため、公共投資や国債の元利償還には影響がないが、４０．７兆円分（赤字国債３８．２兆円と基礎年金の国庫負担に充当予定の埋蔵金２．５兆円）の財源が確保できず、政策的経費が大幅に不足するという。

　稲留氏は「国債入札も減少する可能性がある。仮にカレンダーベース発行額の１４４．９兆円の２２％（約３１兆円）の国債入札がストップする場合、毎月２．６兆円分の入札が見送られる計算だ。需給要因としては、需給引き締まりを通じて債券の買い材料にも見えるが、市場の混乱は不可避。ボラティリティが急上昇し、売り材料になろう」と述べている。

　（ロイターニュース　金融マーケットチーム；編集　山川薫）

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